今話題のコンビニジムとは？ ビジネスマン必見の活用方法や人気の理由を解説

最近話題の「コンビニジム」とは、24時間オープンしていて気軽に通えるジムのことをいいます。小規模で無人である点も特徴です。

コンビニジムのシステム

コンビニジムの明確な定義はありませんが、一番低額のプランが5000円以下で利用することができるところがほとんどです。

また、完全に人がいないジムもあれば、時間帯によって人がいないというところもあるようです。

ほかにも、24時間利用できたり、全国の店舗が利用できたりなど、通いやすいようなさまざまな便利なシステムがあります。

近年、コンビニジムはなぜ人気を集めているのでしょうか。いくつか理由をご紹介します。

24時間オープンで通いやすい

まずは24時間利用できるため、忙しくても通いやすい点が挙げられます。たとえば、会社員で帰りが遅い人や、夜勤の仕事をしているような人も、自分の都合に合わせてトレーニングすることができます。

気軽にトレーニングを開始できる

近年のリモートワークの普及に伴って運動不足に陥っている人たちは多いようです。そのような人たちの中には、トレーニングの必要性を感じている人たちもいるようです。

本格的なジムは入会するのにためらってしまいますが、コンビニジムであれば心理的ハードルも低くなるため通いやすく、気軽にトレーニングを始めることができるでしょう。

企業がコンビニジムを導入することで、社員の健康増進につなげることができます。

コンビニジムを企業が福利厚生として導入する場合、法律で定められた福利厚生（法定福利厚生）ではなく、「法定外福利厚生」ということになります。

一般的な法定外福利厚生の例

法定外福利厚生とは、企業が独自で設けている福利厚生のことです。一般的な法定外福利厚生には、通勤手当や家賃補助、健康診断の補助などがあります。

また、社員食堂やフィットネスジム、結婚祝い金や出産祝い金の支給、クラブ活動などへの支援などもあります。社員の働きやすさを促すために企業が用意する全ての企画が、福利厚生なのです。

それでは、法定外福利厚生として、企業がコンビニジムを法人契約するとどのようなメリットが期待できるのでしょうか。

1. 健康経営の促進

まずは健康経営の促進です。近年、社員の健康を重視する経営が注目を集めています。社員の健康を管理し促進することは生産性向上につながり、結果的に経営への良い影響が期待できるでしょう。

コンビニジムを法定外福利厚生として導入することで、健康経営につながることが期待できます。

2. 従業員の特定保健指導の目標値達成に寄与できる

次に、社員の特定保健指導の目標達成につながる点が挙げられます。特定保健指導とは、特定健診で明らかになった生活習慣病の発症リスクが高い人たちへの、保健師や管理栄養士などによる生活習慣見直しのサポートのことです。

2024年度から、第４期特定健診・特定保健指導がスタートします。アウトカム評価の導入など、より成果を重視した指導が実施されるようになるのです。具体的な数値を達成した際に、生活や健康状態の改善が評価されるようになります。コンビニジム導入によって、社員の目標達成に寄与できる点が期待できます。

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3. 通常のジムよりも費用が安い

コンビニジムは、通常のジムよりも費用が安い点も大きなメリットでしょう。コンビニジムであれば、一般的なフィットネスジムの1/3〜1/2の費用で契約することが可能です。費用を大きく抑えることができるので、導入しやすい点も特徴です。

4. 福利厚生として経費計上できる

ジムの契約費用は、福利厚生費として経費計上することができます。これには、節税にもつながるメリットがあるでしょう。法人税の金額は、収入から経費を差し引いた利益に対し計算されます。福利厚生費として計上することで、税金を安く抑えることが可能になります。

社員にとっても、福利厚生を目的として支給されたものに対しては課税の対象外になるので、企業・社員ともにメリットが大きいといえるでしょう。

5. 法定外福利厚生のなかでも導入しやすい部類

最後に、コンビニジムは、法定外福利厚生のなかでも導入しやすいというメリットがあるでしょう。コンビニジムは一般的なジムと比べて健康維持を目的としたライト層が多く、利用における心的的なハードルが低くなることが期待できます。

また、店舗数が多く社員も利用しやすいでしょう。社員の健康促進という目的を達成しやすいためメリットが大きくおすすめできます。

解説してきたように、コンビニジムは社員の健康促進につながる効果が期待でき、企業・社員ともにメリットが大きいと言えるでしょう。企業が法人契約することで、一般的なジムと比べても安価に福利厚生を導入することができます。

健康経営が注目される今、コンビニジムの導入は経営的なメリットも大きいといえるでしょう。福利厚生の一環として、通いやすく費用を抑えることができるコンビニジム導入をおすすめします。