近年、多様な個性や特性を持つ人々がともに働くことが求められています。誰もが働きやすい職場づくりを目指すなかで、発達障害を抱える社員への理解と対応は、企業にとって欠かすことができないものです。
一人ひとりの特性を活かすために、企業に求められる対策などについて、産業医の視点も踏まえて解説します。
近年、多様な個性や特性を持つ人々がともに働くことが求められています。誰もが働きやすい職場づくりを目指すなかで、発達障害を抱える社員への理解と対応は、企業にとって欠かすことができないものです。
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発達障害とは、「脳の働き方の違いにより、物事のとらえかたや行動のパターンに違いがあり、そのために日常生活に支障のある状態」を指します。具体的には以下の疾患が含まれています。
これらの疾患は成長とともに変化することもありますが、それぞれの特性に合った支援や周囲の理解が不可欠です。見た目にはわかりにくいことも多く誤解されやすいため、正しい理解が社会全体に求められています。
参考:国立精神・神経センター精神保健研究所「こころの情報サイト」
それぞれの疾患の特徴と、業務をするうえで困難になりうることについて以下で解説していきます。
発達障害とひとことで言っても、症状や程度には幅があります。
小児期や学童期には、周囲の大人などによって、本人の苦手な部分を自然と補ってもらっていたため特性が目立たなかったというケースもあります。
大人になり就職などの周囲の環境の変化に対して柔軟な対応や高度な対人スキルが求められ、そこではじめて自身が発達障害であったことに気づくことが多いです。
発達障害を抱える従業員は、不適切な職場配置などによって仕事や人間関係がうまくいかず、周囲の非難や本人の不安・絶望感などから、うつ病などの二次的な精神障害を併発することがあります。
発達障害に伴って生じる二次障害は、特性そのものではなく、周囲との不適応や自己否定感、失敗体験の積み重ねなどによって後天的に起こる心理的・行動的な問題を指します。そのため、周囲からは精神疾患が原因でメンタル不調に陥っていると捉えられてしまいがちです。
発達障害の二次障害は、大きくに分けて「内在化障害」と 「外在化障害 」があります。
二次障害のうち、自分自身に大きく影響を及ぼす精神状態を内在化障害と呼びます。
自分の内側に向かう問題で、以下のような症状が見られます。
職場では意欲の低下や体調不良による遅刻や欠勤が増え始め、周囲からはメンタル不調ややる気の問題と誤解されることが多いです。
二次障害のうち、他者(外)に影響を及ぼすような行動面での問題を外在化障害と呼びます。
これらは、職場でのトラブルや人間関係の悪化を引き起こす要因になりやすく、本人も対処するのに困難をきたすこともあります。
これらの二次障害は、本人の努力不足ではなく、環境とのミスマッチや周囲の理解不足が引き金になることが多いため、適切な理解と支援が不可欠です。
発達障害の方はそれぞれ異なる特性や得手不得手を持っているので、その人の特性をしっかりと見極めることが重要です。
たとえば、自閉スペクトラム症(ASD)は対人関係が苦手で営業や接客などは不得手ですが、慣れた環境で決められた業務を効率的にこなすのは得意な傾向があります。
テクニカルサポートや窓口業務などの決められた工程を確実にこなすことが求められ、成果が目に見える形でわかる業務が向いているかもしれません。
産業医は面談などで社員の特性や困難の内容を把握したうえで、必要な環境調整を提案し、職場との橋渡し役を担います。あくまで会社と従業員とは別の第三者的な立場なので、本人の希望と職場の実情をすり合わせるためのアドバイスをすることも可能です。
発達障害の方は、その場の雰囲気を汲み取ることが苦手という特性があります。そのため、仕事内容に関してこまめに説明を行う、定期的に成果をチェックするなどの工夫をすると良いでしょう。業務マニュアルには可能な限り例外処理が起きた場合の対応についても詳細に記載することで、混乱を避けることができます。
また、長時間同じ作業を行うことが難しい場合には、業務を短時間ごとに区切り、休憩を挟みながら時間ごとに異なる内容の業務を行うなど業務内容の工夫が必要です。
仕事をするうえでストレスを感じるときには、定期的に産業医と面談を行いましょう。面談で本人のストレスや二次障害(うつ、不安など)の兆候を早期に察知し、医療的視点から助言や休職・復職の判断をすることができます。
仕事内容の配慮や勤務形態の配慮などに加え、重要になるのが職場における発達障害への理解促進です。発達障害に関する社内研修を行うなど、職場における偏見や誤解を防ぐための情報共有を行いましょう。
産業医は社員や管理職向けに医学的知見を交えた説明を行い、発達障害への正しい理解の促進をはかります。また、発達障害のあるなしに関わらず働きやすい環境整備のためのアドバイスを行うこともあります。
発達障害を抱える社員も自分の能力を発揮して働ける職場をつくるためには、一人ひとりの特性に応じた配慮が不可欠です。画一的な対応ではなく、個々の強みや困りごとを正しく理解し、業務内容や働き方を調節できるようにしましょう。
産業医は医学的知見をもとに本人の状態を客観的に把握し、企業と連携して適切な支援策を提案します。
産業医との連携を通じて、社員の健康と働きやすさを両立させる環境を整えることが組織全体の生産性と多様性の促進にもつながります。
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